仕訳ラボ

備品を現金で購入したときの仕訳

備品を現金で購入したときの仕訳を、10万円の基準・付随費用の扱いまで解説。掛け購入（未払金）、消耗品費との違い、よくある間違いも掲載。日商簿記3級対応・無料。

結論の仕訳
借方 金額 貸方 金額
備品 50,000 現金 50,000
ポイント

事業で使う物品（10万円以上が目安）は「備品」。現金で買えば現金が減る。

なぜこの仕訳になるか

  • 備品（資産）：長く使う物品を取得 → 資産の増加なので借方。
  • 現金（資産）：購入して現金が減る → 資産の減少なので貸方。

バリエーション

(a) 代金を後払い（掛け）にした場合

借方 金額 貸方 金額
備品 50,000 未払金 50,000

商品仕入以外の未払いは「未払金」。

(b) 少額（10万円未満）で消耗品として処理する場合

借方 金額 貸方 金額
消耗品費 8,000 現金 8,000

少額の物品は消耗品費で費用処理することが多い。

(c) 送料・据付費がかかった場合

借方 金額 貸方 金額
備品 160,000 現金 160,000

本体150,000＋据付費10,000。使える状態にするまでの付随費用は取得原価に含める。

(d) 税抜経理の場合（税率10％）

借方 金額 貸方 金額
備品 150,000 現金 165,000
仮払消費税 15,000

税抜経理では消費税を仮払消費税に区分する。10万円の判定も経理方式に合わせる。

よくある間違い

  • 貸方を「買掛金」にする → 備品代金の未払いは未払金。買掛金は商品仕入に使う。
  • 高額な備品を全額「消耗品費」にする → 10万円以上は固定資産として備品計上＋減価償却。
  • 送料などの付随費用を別の費用にする → 取得に必要な付随費用は備品の取得原価に含める。
  • 送料や据付費を別の費用科目にする → 付随費用は取得原価に含める。
  • 10万円以上のものを消耗品費にする → 資産に計上して減価償却する。
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よくある質問

備品と消耗品費の境界は？
一般に取得価額10万円以上は備品（固定資産）、10万円未満は消耗品費とする実務が多いです。
送料は取得原価に含める？
据付費・運送費など取得に必要な付随費用は取得原価（備品）に含めます。
後払いのときは？
商品仕入以外の未払いなので「未払金」を使います。
取得原価には何を含める？
本体価格に加え、送料・据付費・試運転費など「使える状態にするまでにかかった費用」を含めます。毎年かかる税金や保険料は含めません。
中古品を買った場合は？
取得原価の考え方は同じです。耐用年数だけは中古資産の見積りによる短縮が認められています。

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最終更新：2026-09-27